東名厚木病院が救急・外来を大再編！夜間受け入れと初診の真相

東名 厚木 病院の正面ロータリーには、未明から救急車の赤い警告灯が絶え間なく反射している。神奈川県央エリアの医療現場が激動の渦中にあるいま、同院が踏み切った外来・救急体制の大規模な再編劇は、医療関係者のみならず受診を控える地域住民にとっても極めて大きな関心事だ。深夜の救急搬送困難事案が全国的な社会問題となるなか、この地域拠点が打ち出した新たな運用モデルは、これまでの受診ルールを根底から塗り替えようとしている。

現場を取材すると、東名 厚木 病院の待合スペースにはこれまで見られなかった案内掲示が並び、トリアージナースが患者の緊急度を即座に見極める緊迫した動線が敷かれていた。急性期病棟の回転率向上と重症患者の迅速受け入れを目指すこの改革は、単なる院内の模様替えではない。病床逼迫と闘い続けてきた現場医師たちが導き出した、地域医療崩壊を食い止めるための冷徹な現実解だった。

救急体制と外来診療の大再編スクープ：初診予約の空き状況と夜間対応の真実

「朝一番に並べば診てもらえる」という従来の受診感覚は、もはや通用しない。独自取材によって明らかになったのは、紹介状を持たない初診患者の外来受け入れ枠を厳格にコントロールし、救急車およびホットライン経由の重症者を最優先で回す新フォーマットだ。初診予約枠の空き状況は平日の午前中であっても逼迫しており、突発的な受診希望者が当日窓口で長時間待たされるケースが頻発している。

夜間救急の現場にもメスが入った。夜間帯における「コンビニ受診」的な軽症患者に対しては、明確なトリアージ基準に基づき、近隣の当番医や翌日の一般クリニックへの誘導を徹底する運用へとシフトしている。一方で、心筋梗塞や脳卒中、重篤な外傷といった一刻を争う患者に対しては、当直医と専門医のオンコール体制が直結するよう動線が短縮された。今、患者側に求められているのは「どの時間帯に、どう連絡を入れれば確実に診療へ辿りつけるか」という冷徹な受診ガイドの把握にほかならない。

厚木市消防本部との電算連携が生む「たらい回しゼロ」の防波堤

県央地区における救急搬送の生命線となっているのが、厚木市消防本部との緊密なリアルタイム情報共有だ。救急隊が現場へ急行している最中にも、車載端末から患者のバイタルサインや既往歴が病院側の救命救急フロアへ逐一送信される。これにより、ストレッチャーが自動ドアを通過した瞬間には、すでにCTスキャンやカテーテル検査室の準備が完了している状態が作り出されている。

この電算連携の基盤となっているのが、行政主導で進められてきた「かながわ救急医療情報システム整備プロジェクト」の現場実装だ。満床を理由とした受け入れ辞退を未然に防ぐため、近隣エリアの空床状況と手術室の稼働状況を瞬時に突合。1分1秒を争う現場において、搬送先の選定にかかるタイムロスは過去数年で劇的に圧縮された。

社会医療法人社団三思会が描く急性期医療産業の生き残り策

激動する医療制度のなかで、東名厚木病院を傘下に収める社会医療法人社団三思会の戦略は極めてアグレッシブだ。理事長を務める野口光徳は、単なる病床維持にとどまらず、民間医療法人が果たすべき役割を「急性期医療産業」の最前線モデルとして再定義している。高度医療機器の積極的な減価償却と医師・看護師の待遇改善を両立させ、地方都市特有の医師不足に歯止めをかける狙いがある。

三思会グループが目指すのは、救急・災害医療の砦としての強靭さだけではない。急性期を脱した患者を迅速に回復期・慢性期病床、さらには在宅医療へとシームレスに送り届ける「滞留させない病床運用」だ。この経営判断が、結果として突発的な救急受け入れ余力を常に生み出す好循環を作り出している。

厚木市医師会と連動する厚木市地域包括ケアシステム推進プロジェクト

病院単体での孤軍奮闘には限界がある。そこで決定的な役割を果たしているのが、厚木市医師会と固いスクラムを組んだ「厚木市地域包括ケアシステム推進プロジェクト」の実践だ。大病院に軽症患者が殺到して機能不全に陥る事態を防ぐため、地域の開業医が「かかりつけ医」として一次診療を固め、高度な検査や手術が必要な症例のみを速やかに紹介する逆紹介ネットワークが完成しつつある。

退院調整カンファレンスには、病棟スタッフだけでなく地域のケアマネジャーや訪問看護ステーションの担当者が日常的に同席する。退院したその日の夜から訪問介護の手が入る体制を整えることで、高齢患者の「行き場のない再入院」を力技で減らしにかかっている。

EPARKやYouTube・TVer活用に見る医療情報発信の地殻変動

受診アクセスの変革は、デジタルツールの活用現場でも目撃できる。外来診療の予約窓口には「EPARKクリニック・病院」のプラットフォームが深く浸透しており、かつてのような待合室での数時間待ちは過去のものになりつつある。手元のスマートフォンで診察順の進捗をリアルタイムに追える仕組みは、院内感染リスクの低減にも直結している。

さらに注目すべきは、情報発信のメディア戦略だ。公式YouTubeチャンネルでは、現役の救急医が「受診すべき危険な胸痛のサイン」や「夜間に子どもが熱を出したときの判断基準」を平易な言葉で解説する動画を連日配信。また地域医療の今を伝えるドキュメンタリー映像を民放公式テレビ配信サービスTVerのローカル枠や特番連動で見せるなど、従来のお堅い広報手法を完全に脱ぎ去った。正しい受診の知識を事前に住民へインストールすることこそが、最大の医療崩壊対策であるという確信がそこにはある。 （出典: 東名 厚木 病院（Yahoo!ニュース））